膜構造で変わる日本の建築 -告示改正がもたらす建築物へのメリットと社会課題解決への貢献-

令和6年6月28日に膜構造の建築物、建築物の構造部分の構造方法に関する安全上必要な技術的基準の一部を改正する告示が公布・施行されました。
膜構造建築の告示改正は、単なる規制変更ではありません。
日本の建築物に新しい可能性をもたらし、建築を通じ持続可能な社会の実現に向けた一歩となります。
膜構造建築の変化は、デザインの自由度を高めるだけでなく、軽量性の向上によって災害対策や製造・施工時の CO₂排出量削減につながり、社会課題の解決にも貢献します。今回の告示改正を通じて、私たちはこれまでにない膜構造建築のあり方を提案し、日本の建築文化に革新をもたらします。

膜構造告示改正による
3つのメリット

今回の告示改正により建築にもたらされるメリットは何でしょうか？
それは、大きく3つに分類されます。

1. 少ない資材で建築できることによる、低炭素化の促進
2. 圧倒的軽快性と開放的な空間の実現による、さらなる快適性の向上
3. 形状自由度の向上による、シンボリックなデザインの創出

膜構造本来のポテンシャルが最大限に発揮されることで、
建築業界の課題解決と発展に寄与します。

建築から
サステナブルな社会を実現

「骨組の構造必須」から「ケーブル併用構造可能」に変更。鉄骨重量の大幅減も可能になりました。

ケーブルの併用などによる軽量構造の実現により、最小の部材で空間を形成することができるようになります。これにより製造・施工時に発生するCO₂排出量の削減にもつながります。膜構造は、低炭素社会に大きく貢献し、持続可能な社会の構築をサポートします。

投影面積1,000㎡を超える膜構造建築物が対象

膜構造ならではの
圧倒的な開放感の実現

設計条件により数値は変動します

膜構造は元々空間を明るくする効果がありますが、今回の告示改正により膜を支持する骨組同士の間隔を大幅に広げることが可能になり、これまで以上に明るく開放的な空間が実現されます。特にスポーツ施設などの活動空間では、視覚的にも心理的にも快適さが向上し、利用者にとって居心地の良い環境が提供されます。

投影面積1,000㎡を超える膜構造建築物が対象

建築デザインの
自由度が向上

「屋根形状に制限あり」から「制限なし」に変更。自由な形状検討が可能になりました。

従来は屋根形態が切妻、片流れ、円弧に制限されていましたが、今回の告示改正により制限がなくなりデザインの自由度が大幅に向上しました。これにより設計者は、優雅で軽快、ダイナミックなフォルムを描き出すことができ、市民に愛される街のシンボルを生み出すことが可能です。

膜構造告示改正による
変更点

これまでは投影面積1,000㎡より大きい膜構造建築物は、支点間距離4m以下の単純な形状の骨組膜構造に限定されており、ケーブルに膜を張るサスペンション膜構造は認められていませんでした。今回の告示改正により、今後はより膜構造のポテンシャル（強度、形状自由度、軽量性、ケーブルとの併用、開放感、低炭素性）が活かされ、設計自由度が大幅に向上します。骨組み膜構造の3つの条件は全て撤廃され、サスペンション膜構造も可能になります。

これまでの膜構造

投影面積は原則1,000㎡以下

形式		投影面積
骨組膜構造 ^※1	骨組み ^※3 で囲まれた膜面の面積が300㎡以下膜面の支持ピッチ ^※4 が4m以下屋根の形状 ^※5 が、切妻屋根・片流れ屋根・円弧屋根	制限なし
骨組膜構造 ^※1	上記以外の規模や形状	1,000㎡以下
サスペンション膜構造^※2	条件等はなし	1,000㎡以下

これからの膜構造

投影面積の制限なし

形式		投影面積
骨組膜構造 ^※1	骨組等又は膜面の周囲の構造用ケーブル（片側に膜が張られているもの）で囲まれる投影面積が1,000㎡以内	制限なし
サスペンション膜構造^※2	以下3種類の条件のいずれかを満たすもの骨組等又は膜面の周囲の構造用ケーブル（片側に膜が張られているもの）で囲まれる投影面積が1,000㎡以内仮設建築物で強風時に撤去もしくは膜下ろしをすることを条件として特定行政方の許可を受けた場合以下の2つの条件を満たす場合支柱の倒壊その他構造耐力上重要な部分の安全上支障のある変形もしくは損傷が生じない構造投影面積1,000㎡以内に膜面を分割し飛来物等による膜材料の引裂き伝播を防止する構造	制限なし